企業がYouTubeを活用する効果とは？3つの成功事例も紹介
YouTubeの運用を行い、売上を伸ばしている企業が増えている中で、自社でもYouTubeに取り組むことを検討している企業は多いのではないでしょうか。
その一方で、自社でYouTubeに取り組む意味が本当にあるのか、費用対効果は合うのか疑問に感じていることでしょう。
そこで本記事では、YouTubeの運用を行うことで、売上を伸ばしたり、ブランディングを成功させたりした企業チャンネルの成功事例をご紹介します。
また、YouTubeの運用を成功させる要因を、動画投稿わずか30本で年間数百万円以上の売上を立てた実績がある株式会社ノックスの知見を基に解説します。
YouTubeの費用対効果や成功事例が気になる方は、ぜひ本記事を参考にしてください。
企業がYouTubeを活用する効果
まず、企業がYouTubeを始めるにあたって、気になる下記の2つについて解説します。
- YouTubeを活用するメリット
- YouTubeに取り組むことによるコストパフォーマンス
それぞれ順番に解説します。
YouTubeを活用するメリット
YouTubeを活用することで、自社の商品や、そのジャンルの商品の購入を検討している顧客に直接リーチできます。
自社の商品に対して興味を持っている顧客に動画を届けることで、商品に対する信頼性を高め、購買意欲を高められます。
一方で、比較検討段階にある顧客に動画を届けることで、商品の独自性や信頼性をアピールでき、競合他社以上に自社を選んでもらえる可能性も高まるでしょう。
また、YouTubeを活用することで、業界におけるブランディングが可能となります。ここでのブランディングとは、顧客に企業情報や提供している商品・サービスの独自性を、顧客に認知させることです。
動画の中で自社の独自性を継続的にアピールすることで、他社と差別化できる自社の特徴を認知させられます。
弊社（株式会社ノックス）が運用するYouTubeチャンネル（WEB集客専門チャンネル）では、SEOに非常に強い、静岡県浜松市のWEBマーケティング会社として継続的に発信しています。
そのため、SEOを強化したいお客様の中で、「浜松市のSEO会社なら株式会社ノックス」という認識が生まれるのです。
実際に弊社（株式会社ノックス）では、YouTubeでこのようなイメージを持った顧客から、SEOに特化したホームページ制作やSEOコンサルの継続的なご依頼をいただいています。
このように、他社との差別化ポイントを発信し続けることで、ブランディングと売上向上に繋がるのです。
自社でYouTubeに取り組むコストパフォーマンスについて
自社でYouTubeチャンネルを運用する場合、大きなコストはかかりません。なぜなら、企画から動画の撮影、編集までのすべてにおいて、高額な機材の仕入れなどは不要だからです。
そのため、営業活動やWeb広告に大きなリソースを投下できない企業でもYouTubeの運用は可能です。
また、営業や広告にリソースがかけられなくても、YouTubeを活用することで、オンラインメディア経由での継続的なリードの獲得が可能になります。
実際に弊社（株式会社ノックス）が関わる企業チャンネルの中には、半年間で数百万円以上の売上をもたらしたものもあります。
また、月間の動画視聴回数は3万回を超えており、多額の広告費を投下しなければ、広告では発揮できないパフォーマンスを維持しています。
また、YouTubeでの集客と聞くと、個人のYouTuberのイメージが強い方が多いでしょう。しかし、企業単位でも適切にYouTubeに取り組むことで、YouTubeを集客媒体として存分に活用できます。
企業がYouTubeを活用している事例
ここからは、企業がYouTubeを活用している事例について解説します。ここでご紹介する事例は下記の3つのチャンネルです。
- 資生堂
- 不動産屋ラムエイ
- WEB集客専門チャンネル
資生堂を除いては、決して規模の大きな会社ではなく、中小企業でもYouTubeを活用していることが分かります。
制作コストを抑えて効率的にYouTubeチャンネルを運用し、成果を上げているチャンネルをご紹介します。
1. toCの事例：資生堂
資生堂のYouTubeチャンネルは、B to Cの領域で成果を出しています。
資生堂のYouTubeチャンネルでは、多くの企業が行なっているように、商品紹介CMを投稿している他、メイク講座や商品ランキングなどの動画を投稿しています。
メイク講座を行うことで、視聴者にメイク用品を使うことをイメージさせ、購買意欲を高めることが可能です。
また、ビューティーコンサルタントが一個人として商品を紹介することで、視聴者の信頼を獲得し、ファン化を促しているのです。
資生堂のYouTubeチャンネルのような、ビューティーコンサルタントによる企画動画などは、有名人や高度な機材が不要です。そのため、予算がなくても真似しやすい事例の1つと言えるでしょう。
h3：2. toCの事例：不動産屋ラムエイ
不動産ラムエイは、関西の不動産会社が運営しているチャンネルであり、関西の戸建て・マンションの内見動画を公開しています。
このチャンネルは、to C向けとto B向けの両方を兼ねているチャンネルです。
to C向けの一面としては、部屋の内覧動画の中にキャッチーな実況を含めることで、離脱率を抑えた部屋探しの動画になるよう工夫されています。
その結果、動画に取り上げられた家への入居を検討する方からの問い合わせが増え、売上に繋がるのです。
一方で、to Bの目線で見ると、住宅を取り扱う上で欠かせないオーナーへのアピールに役立ちます。不動産会社は、オーナーとの交渉を行い、合意を得ることで、初めて物件を取り扱えます。
YouTube内で物件の内覧動画を投稿し、YouTubeを伸ばすことで、取り扱い不動産会社を探すオーナーに対して自社の認知拡大力をアピールできます。
ユーザーの多い自社メディアを持つことで、他社以上に物件の露出を高められる点から契約率が高いと判断されるため、取引を優位に行うこともできます。
また、不動産ラムエイは、ゆっくり実況を利用することで演者が不要です。撮影も1人で完了させられるため、非常に低コストでのYouTubeチャンネル運用が行われています。
このようなゆっくり実況を用いることで、低コストかつto Cに適切な動画を作ることもできるため、予算がない企業がYouTubeを運用する際に検討すると良いでしょう。
3. toBの事例：WEB集客専門チャンネル
WEB集客専門チャンネルは、株式会社ノックスが運用しているYouTubeチャンネルです。
B to Bの領域で発信しており、企業のWEBマーケティングの実務者にとって有益な情報を提供しています。
WEB集客専門チャンネルは、企業の担当者や決裁権者をターゲットとしており、すべての動画の内容が非常に濃いことが特徴です。
また、動画の中で企業のマーケティング業務を外注をするときの注意点や、相場感も明確に言及することで、信頼性も高められるよう工夫しています。
WEB集客専門チャンネルでは、to Bを意識した専門性の高い内容のほかに、一般のブロガーやアフィリエイターの参考にもなる動画を投稿しています。
なぜなら、to Bのユーザーよりもto Cのユーザーの方が多く、そこでの知名度を獲得することで、業界知名度を大きく向上させられるからです。
業界知名度の向上とto Bでも通用する高度な情報発信に取り組むことで、WEB集客専門チャンネルと、運営会社である株式会社ノックスがSEOに強い企業であるというブランディングもできます。
ターゲット選定や発信する内容に悩んでいる方は、まずは動画投稿30本で数百万円以上の売上を出した弊社にご相談ください。
チャンネルの方向性、マーケティングの観点から最短で売上を伸ばす方法をお伝えします。
なお、その他の企業の成功事例に関しては、合計10社を下記の記事で解説していますので、ぜひ本記事と併せてご覧ください。
下記の記事では、成功している企業のYouTubeアカウントの共通点もご説明しています。
YouTubeにおける企業の成功事例10選【企業の成功戦略も解説】
企業のYouTubeがスケールするまでの期間の目安
企業がYouTubeチャンネルを運用するにあたって、YouTubeチャンネルが成長し、実際にスケールするまでの期間はどの程度か気になるのではないでしょうか。
結論から申し上げると、YouTubeのチャンネルが伸び始めるまでは半年〜1年の期間が必要です。
なぜなら、YouTubeのアルゴリズムがチャンネルのジャンルやターゲットを判別し、多くの視聴者のおすすめに載せるまでに、一定の期間や動画本数が必要だからです。
半年〜1年の間、適切にYouTubeチャンネルを運用することで、YouTubeのアルゴリズムが適切にチャンネル全体の意義を理解し、適切なユーザーに届けてくれるようになるのです。
YouTubeチャンネルの伸び方の例として、先述したB to B領域のチャンネルである「WEB集客専門チャンネル」の伸び方をご紹介します。チャンネル運用歴約半年での、伸び方の推移は下記の通りです。
- 1〜3ヶ月：ほとんどチャンネル登録者や再生回数が伸びない（リード自体は3件獲得）
- 4〜5ヶ月：少しずつ右肩上がりにチャンネル登録者や再生回数が伸び始める
- 6ヶ月目：チャンネル内で視聴者が回遊し、再生数が一気に伸びる。一気に2本の動画の再生回数が1万回を超える。複数件のお問い合わせを獲得し、数百万円の売上に繋がる
このように、YouTubeチャンネルはあるタイミングで一気に伸びるものの、それまでチャンネルが伸びない期間が続きます。
チャンネルが早期に伸びないと、YouTubeに期待していた結果とは異なり、YouTubeチャンネルの運用を早々に諦める企業が非常に多いです。
しかし、それらは非常にもったいないと言え、チャンスを自分から逃しているのと同義です。
市場選定やチャンネル設計を適切に行うことで売上は後から確実に伸びてくるため、年間単位でじっくりと取り組むことが大切です。
2022年でもまだYouTubeは間に合うか
YouTubeに取り組むことを考えている企業の中には、2022年からYouTubeを開始して、まだ売上や視聴者を獲得できるのか不安に感じるのではないでしょうか。
確かに、エンタメ系はすでに市場が成熟しているため、今から運用を開始したとしても、チャンネルを伸ばして売上を伸ばすのは困難です。
しかし、ニッチな市場で特化したジャンルを扱う場合は市場に空きがあることも多く、膨大なチャンスがあります。
現に、弊社のYouTubeチャンネル「WEB集客専門チャンネル」では、ニッチなテーマを取り扱う動画を継続的に投稿し、成果を上げています。
2022年に入ってから、チャンネル登録者数が2,000人を超えたり、YouTube経由での売上が数百万円を超えたりするといった成果も出ています。
ニッチなジャンルの中にも、BtoBの事業を行なっている企業のYouTubeの参入は非常に少数です。だからこそ、ニッチなジャンルは巨万の富を得られる可能性が非常に高いのです。
そのため、BtoBの事業を行なっている企業にとって、YouTubeへの参入によるチャンスは大いにあると言えるでしょう。
BtoBのYouTubeマーケティングのさらなるメリットや活用方法は、下記の記事でも解説しています。ぜひ本記事と併せてご覧ください。
YouTubeはBtoBマーケティングに効果的！メリットと活用方法
企業のYouTube活用で追うべき指標は？
YouTubeには、再生回数やチャンネル登録者などの多くの指標があります。
企業でYouTubeチャンネルを運用するにあたって、どの指標を追うべきか分からない方が多いのではないでしょうか。
ターゲットが一般の個人であり、YouTubeの広告収入の獲得を狙う場合は、チャンネル登録者や視聴回数を徹底して追うことが大切です。
しかし、法人をターゲットにしたB to Bチャンネルでは、視聴回数やチャンネル登録者は売上に直結する指標ではありません。
そのため、視聴回数やチャンネル登録者以上に、狙ったターゲットに動画が届いているか、あるいはターゲットに最適化ができているかを追うことが大切です。
実際に、弊社（株式会社ノックス）が運用しているYouTubeチャンネルの中には、チャンネル登録者が10人程度の段階でお問い合わせを獲得した実例も存在します。
つまり、視聴回数やチャンネル登録者が少なくても、狙ったターゲットに質の高い動画を届けられれば売上に繋げられるということです。
このように、チャンネルの目的に応じて見るべき指標や、適切なチャンネル設計は大きく異なります。
目的に合わせて、適切なチャンネル設計を行い、目標とする指標を追ってPDCAサイクルを回すことが大切です。
弊社（株式会社ノックス）では、企業の目的に合わせてチャンネル設計から企画立案、分析提案まで一気通貫で行うYouTubeコンサルティングを提供しています。
対個人・対企業に関わらず、多くのYouTubeチャンネルを支援し、売上に繋げてきたコンサルタントが徹底的に企業のYouTubeマーケティングのご支援をいたします。
YouTubeでの集客を検討しており、運用方法が分からない方や、専門家の知識を取り入れて運用を行いたい方は、まずはお気軽に株式会社ノックスまでご相談ください。
企業がYouTubeに取り組む上での注意点
ここまで、企業の目的によって重視すべき指標や、適切なチャンネル設計は異なることについて解説しました。
そのためYouTubeチャンネルを運用する際は、必ずYouTubeチャンネルごとに目的を明確にすることが大切です。
実際に、目的を明確にせずにYouTubeチャンネルを開設してしまい、失敗する企業が非常に多く見られます。
目的が曖昧なままYouTubeチャンネルを運用してしまうと、仮に再生回数やチャンネル登録者が伸びたとしても、本来の目的である売上には繋がりません。
その結果、YouTubeへのリソースを無駄に消費し続けることとなり、継続的なYouTubeチャンネルの運用が不可能になるのです。
企業がYouTubeチャンネルを運用する際の細やかな注意点については、下記の記事で詳しく解説しています。
企業でのYouTubeチャンネル運用で失敗したくない方は、本記事と併せてご覧ください。
企業のYouTube運用のコスト感とは
企業でYouTubeチャンネルを運用する際のコストは、運用形態によって大きく異なります。企画や立案、動画の制作までを一貫して自社内のリソースで行う場合は、従業員の賃金のみで運用が可能です。
ジャンルにもよるものの、カメラはスマホで対応可能であり、動画編集に関しても無料ソフトがあるため、外部の人材を用いなければ、お金をかけずに動画を制作できます。
ただし、コストを抑えるために自社リソースのみでYouTubeチャンネル運用を行なった結果、チャンネル設計が甘かったり、動画の質が低かったりして、YouTubeチャンネルが売上に繋がらないことが非常に多いです。
この場合、動画の制作に費やした時間や、その業務にあたった従業員のコストが無駄になります。
YouTubeの運用には、YouTubeに対する経験や知見が必要不可欠であるため、自社にYouTubeの運用実績がある人材がいない場合は、外部リソースを用いることをおすすめします。
ただし、YouTubeの運用をフル外注した場合は、月額50万円必要となります。
YouTubeで売上を伸ばすには、チャンネル開設から半年〜1年程度の時間がかかることを考えると、年間600万円のYouTube運用費用が求められます。
上記の費用が必要である中、弊社（株式会社ノックス）では、多くの企業YouTube運用に携わり、成果を上げてきたYouTubeのプロによるコンサルティングを動画1本あたり23,000円〜の価格で提供しています。
活用することで、効率良くYouTubeチャンネルを伸ばすことが可能です。最短距離でYouTubeから売上を伸ばしたい方は、ぜひ1度お気軽にご相談ください。