企業が運用するYouTubeのリスクとは？【対策や注意点も解説】
企業がYouTubeを活用して集客や宣伝を行う際、リスクはつきものです。
実際に、企業が運営するYouTubeの動画がきっかけで炎上が起こってしまい、動画の削除や商品販売の取り消しをした例もあります。
本記事では、企業がYouTubeを運用する際のリスクと対策方法、注意点について解説します。
企業が安全にYouTubeを運用できるコツが詰まっていますので、リスクを回避しながらYouTube運用を成功させたい方は、ぜひ参考にしてください。
YouTube運用で企業が背負うリスク6つ
YouTube運用で企業が背負うリスクとして、下記の6つが挙げられます。
- 炎上
- 規約違反
- 著作権侵害
- 企業の信頼を失う
- 担当者の離職
- 商品の瑕疵や名誉毀損などによる損害賠償請求
上記の点に注意しないと、最悪の場合は動画の削除やチャンネル停止（BAN）となり、運営・動画制作費用が無駄になったり、ファンが離れてしまったりするおそれがあります。
リスク6つを順番に詳しく解説します。
炎上
チャンネルが炎上してしまうと、一瞬で拡散されてしまい、YouTubeチャンネルだけでなく、企業そのものの汚名につながりかねません。
動画での不適切な発言や、常識を逸した行為だけでなく、他のチャンネルから動画内で批判された場合でも炎上は起こり得るのです。
炎上してしまうと動画のコメント欄が荒れ、YouTubeを超えてTwitterやInstagram、TikTokなど他のSNSへと波及してしまいます。
企業チャンネルの場合は個人よりも炎上が影響する範囲が広く、YouTubeから撤退するどころか、社会的信用を失ってしまい、業績にも悪影響を及ぼします。
過激な発言や企画は再生回数を伸ばすきっかけにもなりますが、炎上してしまっては本末転倒です。
炎上で失うものが大きい企業YouTubeだからこそ、過激な発言や企画には頼らずに、地道な運用でコツコツと続けることが重要です。
炎上する原因や炎上によるリスクを考慮しながら、堅実にチャンネル運営をするためのポイントを押さえ、チャンネルが失敗しないように注意しましょう。
炎上の他にも、企業YouTubeが失敗する理由は下記の記事で詳しく解説しています。
企業のYouTube運用が失敗する6つの理由【改善方法と対策を解説】
規約違反
規約（ガイドライン）違反を繰り返すことで、YouTubeの利用が停止され、最悪の場合はアカウントを削除されてしまいます。
YouTubeの規約は年々厳しくなっており、運営者が徹底的に監視しています。
規約違反は予告なく突然変更されることもあるため、もし規約の変更によって過去の動画が削除されてしまうと、大きなダメージを受けかねません。
YouTube運用は、あくまで他人が管理しているプラットフォームを借りることであり、YouTubeからNGを突きつけられてしまうと、YouTubeのために投資した費用や時間が水の泡になりかねません。
YouTubeを活用して企業のPRや売り上げにつなげるためにも、規約には細心の注意を払い、突然の規約変更にも対応できるようにする必要があります。
著作権侵害
企業が著作権の侵害を起こすと、自社のブランドに大きな傷を付けてしまいます。
著作権に注意しているつもりでも、思わぬところで著作権を侵害している可能性があります。
例えば、商標登録されている音楽を無断で使用したり、無断アップロードされたものと知らずにダウンロードしたりして著作権を侵害していた、ということも多いです。
先述したように、YouTubeの規約は年々厳しくなっており著作権侵害についても厳しくチェックしています。
著作物であることを知らなかったり、悪意がなかったりしても、著作権を侵害していれば動画削除や炎上のリスクにつながります。
企業の信頼を失う
規約違反や著作権侵害を繰り返したり、大きな炎上をしてしまったりすると、企業自体の信用を失います。
企業のイメージが損なわれ、取引先や顧客からの信用を失ってしまい、失注や取引停止、買い控えになることも考えられます。
YouTubeにより業務拡大を目的に始めたにもかかわらず、信頼を失ってしまっては本末転倒です。
また、大きな炎上ともなると、YouTubeチャンネルの運営企業だけでなく、関連企業にまで波及するおそれがあります。
インターネットやSNSでは少しの油断が、信頼を失うきっかけになることを肝に銘じてチャンネル運営しましょう。
担当者の離職
YouTubeの運営を担当している人やチームに抜けられてしまうと、YouTubeの運営がたち行かなくなります。
YouTubeのチャンネルの運用を任せていた担当者が離職すると、社内にYouTube運用の知識やスキルを持った人がいないと、YouTubeによるPRが不可能になるおそれがあります。
プロ並みにYouTube運用ができる人員の市場価値は高いため、YouTube担当者が運用スキルを身に付けると、独立を検討したり、他社から引き抜かれたりする可能性も否めません。
社内のYouTube運用のノウハウが残らないと、それまでと同じクオリティでのチャンネル運用が難しくなり、せっかくチャンネルに付いたファンが離れていってしまうかもしれません。
商品の瑕疵や名誉毀損などによる損害賠償請求
YouTubeがきっかけで視聴者が商品を購入したものの、商品のイメージや使用感が動画で説明されていたものと違った場合、強い不信感を抱くことになります。
また、動画中やチャンネル名義で運用するSNSにおいて、他のYouTuberや有名人などの名誉を毀損するような発言をした場合も同様です。
上記のようなケースでは、視聴者の信用を失墜させるだけでなく、法的責任を問われるリスクも十分にあることを理解しましょう。
視聴者や相手方から損害賠償を請求されるリスクがあるうえに、大きな炎上につながりやすく、悪いイメージが根付いてしまって汚名を返上するのが難しくなります。
企業がするべきYouTube運用時のリスク対策
企業YouTubeを運用する際にするべきリスク対策は、下記の通りです。
- YouTubeのガイドラインをしっかり読む
- 言動に気を付ける
- くまなくチェックしてから動画を公開する
- YouTubeノウハウを貯め込んでおく
詳しく解説します。
YouTubeのガイドラインをしっかり読む
まずは手軽かつ確実性のあるリスク対策として、YouTubeのガイドラインを読みこみましょう。
YouTubeには、すべてのユーザーが楽しく利用できるようにガイドラインが設けられており、ガイドラインを遵守することで、動画の削除やYouTubeアカウント停止のリスクを軽減できます。
YouTubeの公式ガイドラインは、下記のカテゴリーに分かれています。
- スパムと欺瞞行為
- デリケートなコンテンツ
- 暴力的または危険なコンテンツ
- 規制品
- 誤った情報
引用：YouTube のコミュニティガイドライン / YouTubeヘルプ
それぞれのカテゴリーが細分化されているため、徹底的に読み込み、規約違反をしないような動画作りを心がけましょう。
言動に気を付ける
演者に意図がなかったとしても、ちょっとした言動が炎上の引き金になります。
1つの言動が炎上を起こして、YouTubeを越えてビジネス全体に影響を及ぼす可能性があります。
企業は信頼が第一なので、特に言動には気を付けて撮影しましょう。
また、他社を批判するような言動は炎上に繋がるため控えましょう。
くまなくチェックしてから動画を公開する
撮影・編集を終えたら、炎上する言動や表現がないか、ガイドラインに抵触していないかを必ずチェックしましょう。
企画担当者や演者など、YouTubeのチーム内だけでチェックすると、問題のある箇所に気付けない可能性も考えられます。
社内でのチェック体制を構築しておき、編集終了後にはさまざまな立場の人の目で確認すれば、炎上対策も最小限に抑えられます。
規約や著作権的にグレーゾーンだと感じることがあれば動画の投稿を保留にして、映像や音楽を差し替えたり、YouTubeや著作権元に許可を得てから投稿しましょう。
YouTubeノウハウを貯め込んでおく
YouTubeの担当者・チーム内だけでなく、チャンネル運用のノウハウは社内全体で共有できるようにしましょう。
特に、社内にYouTube担当者が1人しかいない場合には、離職してしまった際にYouTube運用がストップしてしまうことも考えられます。
社内全体でノウハウを蓄積しておけば、担当者が急に離職した際にも引き継ぎがスムーズに行われ、動画投稿に穴を開けるリスクも抑えられます。
なお、株式会社ノックスが提供するYouTubeコンサルティングでは、支援終了後に独立してYouTube運用ができるようにノウハウを共有し、チャンネル運営の内製化をサポートしています。
弊社では、「YouTube運用の基本」をまとめた資料も無料で配布しています。
「YouTube運用の基本」で解説しているのは、主に下記のポイントです。
- YouTubeに対する大前提の考え方
- 再生回数を増やすために知っておくべきこと
- YouTubeの作成ステップ（チャンネル設計から撮影まで）
YouTube運用経験のない方でもわかりやすい資料になっていますので、ぜひご活用ください。
下記のボタンからアクセスして、フォームに記入後すぐに無料でダウンロードできます。
企業YouTubeチャンネルの注意点3つ
企業YouTubeチャンネルを運営する際は、下記の3点に注意しましょう。
- PRを出しすぎない
- 企業に関係ない動画は投稿しない
- YouTubeは借りている場所だと理解する
詳しく解説します。
PRを出しすぎない
YouTubeで商品の宣伝やチャンネル登録、メルマガ登録への誘導などのPRをしすぎると、ユーザーの離脱につながります。
ユーザーは、自分にとって有益な動画を求めてYouTubeを視聴しているため、一方的なPRは離脱の原因になります。
PRばかりだと独りよがりなチャンネルになってしまうので、まずはユーザーにとって有益な動画を着実に投稿して、ユーザーからの信用を得ましょう。
信頼を蓄積していけば、やがて問い合わせにつながる可能性が高まります。
チャンネルの開設初期は特に、自社を押し出したPR動画ではなく、ユーザーのニーズに応える動画作りを心がけましょう。
企業に関係ない動画は投稿しない
注目されたい一心で、企業や事業に関係のない動画を発信しないようにしましょう。
企業YouTubeは、あくまで自社の認知度を高め、問い合わせや発注を獲得するために始めるものです。
演者個人の人気を獲得してニーズがあれば別ですが、個人のプライベートな発信はしないようにしましょう。
また、チャンネルに関係のないトレンドを取り入れすぎたりするのもユーザーが離れるきっかけになります。
あくまでも、企業の売上やイメージアップにつながる動画のみ投稿しましょう。
YouTubeは借りている場所だと理解する
YouTubeは、あくまで借りている場所であり、PRのためだけに使えるプラットフォームではありません。
貴社が管理しているチャンネルも、厳密にはYouTubeのものです。
企業のPRの場ではなく、ユーザーにとって利益がある動画を提供する、ということを忘れないようにしましょう。
ユーザーファーストを心がけた動画作りをすれば、自然にユーザーがチャンネルに定着し、企業を応援したり、商品を手に取ってくれたりします。
企業はYouTubeよりTikTokのほうがおすすめ？
「YouTubeとTikTok、どちらが会社のPRに最適なのか」「どちらもやった方がいいのか」という意見も多く目にしますが、YouTubeの方がおすすめです。
YouTubeの方がTikTokよりもユーザー数が多く、幅広い年代にリーチできます。
TikTokの動画の尺は概ね15秒前後、最大でも3分であり、YouTubeの動画制作とは明確な違いがあります。
ショート尺の動画は採用に適しているため、目的が採用のみであればTikTokでも十分ですが、集客の動画であれば、ユーザー層が厚く長尺に対応したYouTubeが最適です。
また、YouTubeでもショート動画に対応しているため、もしYouTubeを運営するなかでTikTokやInstgramを始めることになったとしても、YouTubeに投稿したショート動画を足掛かりにもできます。
つまり、YouTubeは集客と採用の両軸で展開が可能であり、その後のSNS展開の選択肢にもつながるのです。
企業がYouTubeを始めるべき理由5つ
企業がYouTubeを始めるべき理由は、下記の5つです。
- 比較的安価で運用できる
- 自社の宣伝になる
- 新規顧客を獲得できる
- 売上を伸ばせる
- 人材採用にも繋がる
詳しく解説します。
比較的安価で運用できる
YouTubeチャンネルを開設するにあたって、初期費用はほぼ不要です。
YouTubeと聞くと、高価な撮影機材をイメージする方も多いですが、企業が自社の広告媒体としてYouTubeを使用する場合は、スマートフォンで十分です。
実際に、弊社が運営するWeb集客専門チャンネルも、スマートフォンを使用して撮影しています。
スマートフォンを使ったからといって、出来上がりの動画のクオリティが落ちることはなく、1年で1億円の売上を出しています。
高価な撮影機材を揃える必要がないため、浮いた初期費用で「宣伝」や「人材採用」にコストをかけられるのです。
自社の宣伝になる
現在、YouTubeの国内アクティブユーザー数は2023年6月現在で6,900万人を超えています。
多くのユーザー数を獲得しているプラットフォームだからこそ、正しい施策で運用すれば、大きな宣伝効果をもたらします。
もし、YouTubeではなく有料広告などの形で宣伝する場合には、多額の費用が発生します。
YouTubeであれば、先述したように少ない初期費用で運用でき、宣伝につなげられます。
一方で、YouTubeチャンネルを開設したとしても、チャンネルそのものの宣伝をしなければ、人の目に触れる可能性は低いです。
YouTubeの宣伝効果を高めるためにも、YouTubeを運用しながらチャンネルの宣伝も並行して行いましょう。
下記の記事では、広告費をかけずにYouTubeチャンネルを宣伝する方法について詳しく解説しています。
【企業向け】YouTubeチャンネルを宣伝するやり方を徹底解説
新規顧客を獲得できる
YouTubeの「ユーザー数が多い」「ユーザー層が厚い」という特性を利用すれば、新規顧客を獲得できます。
つまり、YouTubeには必ず自社のペルソナ（ターゲット）が潜んでいるとも言い換えられます。
ペルソナとは、チャンネルのターゲットとして仮想で設定する人物像のことです。
YouTubeを利用すれば、分析ツールやコメント欄を活用して、視聴者の年齢、性別などの属性を特定できます。
YouTubeでペルソナを設定して施策を打っていき、分析を繰り返していけば、自社の動画や商品が「誰に」「どのようなニーズ」で売れるのか、という輪郭がはっきりします。
ペルソナをはっきりさせることで、ペルソナにとって有益な動画を発信をできるようになり、新規顧客の獲得につながるのです。
売上を伸ばせる
YouTubeは、貴社の売り上げを最大限伸ばすポテンシャルを秘めたプラットフォームです。
月間の国内アクティブユーザー数6,900万人のユーザーに宣伝でき、新規顧客を獲得できれば自ずと売り上げの伸びも期待できます。
さらに、YouTubeが定める収益化の基準をクリアすることで、広告収入も得られます。
運用コストを最小限に抑えることができれば、YouTube経由の売り上げはそのまま利益にできるのもメリットです。
人材採用にも繋がる
企業YouTubeの目的は集客だと思われがちですが、採用の側面でも非常に優秀なツールです。
先述のように、YouTubeはさまざまな層のユーザーを多く抱える巨大なプラットフォームです。
「このチャンネルが好き」「この動画の商品がほしい」と思う人がいるように、「このチャンネルの人たちと働きたい」と思う人もいます。
動画内で「一緒に働く仲間を募集」と一言付け加えたり、メンバー募集のショート動画を投稿したりするだけでも、人材採用につながりやすいです。
転職エージェントを利用した場合、1人あたり100万円の予算をかけて採用した人材がすぐに離職してしまうと、費用が無駄になりかねません。
YouTubeでの採用活動は意外と盲点ですが、人材採用サービスを使用するよりも予算がかからないのです。
「集客」「採用」の両軸を企業YouTubeで効率良く強化する方法については、下記の記事で詳しく解説しています。
飲食店のYouTubeの集客効果とは？【注意点や成功事例も解説】
YouTubeマーケティングの基本とは？
YouTubeは、数あるSNSを使ったマーケティングの中でも、非常に有用なプラットフォームです。
先述の通り、他のSNSと比べてユーザー数が多く、10代〜60代まで幅広い世代が利用しています。
そのため、上手にマーケティングを行えば、YouTubeで多くの利益を獲得できるでしょう。
本項では、YouTubeマーケティングの基本的なテクニックを紹介します。
- ペルソナ（ターゲット）を決める
- 競合調査を行う
- 競合に負けない戦略を練る
- 編集とサムネイルは最低限のクオリティを維持する
- 台本を必ず作成する
- YouTubeアナリティクスで分析を行う
- 需要のない動画は削除する
上記のポイントを押さえるだけで、貴社のチャンネルの方向性が見えてくるはずです。
下記の記事では、企業のYouTubeマーケティングについて詳しく解説しているので、参考にしてください。
【2022年版】企業のYouTubeマーケティングの概要と究極手法
企業のYouTubeアカウントの作り方
企業YouTubeチャンネルを開設する場合は、ブランドアカウントの使用を推奨しています。
ブランドアカウントとは、YouTubeをビジネス目的で使用するためのアカウントのことです。
ブランドアカウントでは、複数人でアカウントを管理したり、チャンネルを複数作成できます。
ブランドアカウントの作成とチャンネル開設の方法は、下記の通りです。
- Googleアカウントの作成
- YouTubeチャンネルの開設
順番に解説します。
Googleアカウントの作成
YouTubeチャンネルを開設するには、Googleアカウントが必要です。
必要情報を入力し、プライバシーポリシーと規約に同意して作成しましょう。
YouTubeチャンネルの開設
チャンネルの解説と、ブランドアカウントへの移行は下記の方法で行います。
1.企業のGoogleアカウントでYouTubeにログインします。
2.画面右上のアイコンをクリックし「設定」を選択します。
3.「チャンネルを作成する」をクリックします。
4.チャンネル名を入力し「チャンネルを作成」をクリックします。
5.設定ページに戻り「詳細設定」を開きます。
6.「チャンネルをブランドアカウントに移行する」を選択します。
7.本人確認をして完了です。
まとめ：企業も安全にYouTube運用を始めましょう
企業のYouTube運用にリスクはつきものです。
炎上してしまうと、自社のイメージダウンに繋がる危険性があり、ダメージの程度も予測できません。
そのため、リスク対策をしっかり行ったうえで、YouTubeチャンネルを安全に運営する必要があります。
YouTubeは利用者が非常に多く、マーケティングを行うには有用となるプラットフォームであるため、正しく運用できればYouTube経由で売り上げを大きく伸ばせます。
実際に弊社でもYouTube経由で今期2億円の売り上げを出しており、YouTubeの集客効果は実証済みです。
弊社ではYouTubeの実績とノウハウをもとに、YouTubeコンサルティングを提供しています。
弊社のYouTubeコンサルティングは、サポート終了後でもYouTube運用を内製化できるよう、弊社のノウハウを共有しているため、支援終了後でもチャンネル運用を継続できます。
また、YouTubeコンサルティングを活用することで、炎上や著作権違反などのリスク対策も可能です。
無料相談から承っているため、YouTubeに関してのお悩みはお気軽に株式会社ノックスにご相談ください。
企業YouTubeチャンネル運用にご興味のある方はお問い合わせください