企業主導のYouTubeが伸びなかったら撤退すべき？改善策も解説

広告の1つとして企業のYouTubeチャンネルを開設したものの、売り上げが伸びず撤退してしまう企業は多いです。

YouTubeは再生回数やチャンネル登録者数など、思うような結果が出ずに悩んでいる方も多いのではないでしょうか。

本記事では、撤退を考えているYouTubeの運営者に向けて、企業のYouTube運用が失敗する原因と、立て直し方について詳しく解説します。

伸びていないYouTubeチャンネルの悩みを解決する内容になっているので、チャンネルを立て直すためにもぜひ参考にしてください。

企業がYouTubeから撤退するのはもったいない

結論として、企業がYouTubeから撤退するのは非常にもったいないです。

YouTubeはチャンネル登録者数や再生回数、コンバージョン率が思わしくないと、どうしても撤退すべきか悩んでしまいます。

しかし、YouTube動画は資産性も高く、広告媒体として最適なプラットフォームです。短期間の運用や施策のトライ＆エラーをせずに撤退してしまうのは惜しいです。

また、投稿した動画は半永久的にYouTubeに残り、自動で自社のPRを行ってくれることに加えて運用コストも安価で済むことも多く、コストパフォーマンスの良い広告手段と言えます。

コストを抑えながらも集客や人材採用が行えるという、YouTube最大の強みを生かすためにも、すぐに撤退という選択肢は避けるべきです。

本記事で解説する企業によるYouTube運用の失敗の原因に心当たりがあれば、まだ十分立て直す余地のあるチャンネルだと言えます。

YouTubeでの集客や採用は、中小企業こそ最大のパフォーマンスを発揮します。

結果が出ないからと撤退してしまう前に、本記事を参考にしてYouTubeの施策・運用に役立ててください。

中小企業がYouTubeを活用するべき理由については、下記の記事で詳しく解説しています。
中小企業はYouTubeに取り組むべき？【5つのメリットと注意点】

多くの企業がYouTubeから撤退しているたった1つの理由

多くの企業がYouTubeから撤退している最大の理由は、「YouTubeが稼ぎにくくなっている」という非常にシンプルな理由です。

2020年ごろからYouTubeには次々と芸能人が参入し、たちまちレッドオーシャンと化しました。

上記に加えて、コロナ禍による不景気の影響で広告主が打撃を受けてしまい、広告単価も低下したことで、YouTubeでのマネタイズの難易度が上がってしまったのです。

実際にチャンネル登録者100万人以上を誇る大手YouTuberであっても、広告収入が半減しています。

しかし、注意したいのは「企業が運営するYouTubeチャンネルにとって、芸能人の参入や広告単価の減少は、そこまでダメージにならない」ということです。

企業のYouTubeチャンネルの収益源は、再生回数に依存した広告収入がメインではありません。

企業が運営するYouTubeの本来の目的は広告収入ではなく、動画で自社のPRや商品・サービスを紹介し、YouTube経由で売り上げを伸ばすことです。

つまり、企業主導のYouTubeが専業YouTuber並みの再生回数やチャンネル登録者を稼ぐ必要はありません。

企業運営のYouTubeチャンネルは、最低限の動画本数や再生回数でも、ペルソナに有益な動画を届けられれば売上を伸ばせるのです。

時代はYouTubeよりTikTok？

現在最も勢いのあるTikTokですが、企業の宣伝手法としては不向きです。

前項で解説したように、現在YouTubeがレッドオーシャン化し、代わりにTikTokが全盛期を迎えつつあります。

確かに個人のショート動画であればTikTokでも十分稼げる可能性がありますが、企業となると事情が違います。

TikTokの主流は15秒前後、企業がPRのために投稿するショート動画でも最大60秒・3分モードがほとんどです。

TikTokはPRしたい商品やサービスを簡潔に伝えることに長けていますが、やはり訴求力という点ではYouTubeに軍配が上がります。

さらに、YouTubeにもショート動画を投稿できるため、ショート動画を使用した戦略も十分可能です。

また、もしYouTube以外のSNSに展開することになっても、制作したショート動画は他のSNSにも流用できるメリットもあります。

企業の場合は基本的にYouTubeに動画を投稿し、必要に応じてショート動画を公開することで、より効率的にリーチ・訴求できます。

実際に、人材採用にはショート動画のほうが従業員を集めやすいというデータもあるため、YouTubeに動画を投稿をしながら、ショート動画も公開することで、自社の宣伝と採用活動の両軸を強化できるのが強みです。

【撤退前に確認】企業がYouTubeで失敗する理由6つ

企業がYouTubeで失敗する原因は以下の6つです。

• 運営体制が整っていない
• ユーザーファーストの動画を制作していない
• 再生回数を増やすことしか考えていない
• PRを出しすぎている
• 短期的に成果が出るものだと思っている
• 分析をしていない

貴社のYouTubeチャンネルが上記の伸びない理由に該当しているなら、改善することで今後伸びる可能性は十分あります。

6つの原因をそれぞれ詳しく解説します。

運営体制が整っていない

近年のYouTubeは競争が激しくなり、素人が適当に撮影や編集した動画では勝負できなくなりました。

継続的なチャンネル運用は、企画や撮影に加えて、編集や分析などで多くの時間が必要です。

言い換えると、中途半端な体制で運営していると動画のクオリティも低くなり、チャンネルが伸びづらくなります。

そのため、企画立案・撮影・編集・分析において専門知識を持ったメンバーで運営するのが望ましいです。

どれだけ時間をかけても運営体制が不十分では失敗するおそれがあります。

ユーザーファーストの動画を制作していない

ユーザーファーストの動画作りを心がければ、自ずと再生数やクリック率が伸びます。

YouTubeはユーザーが興味のあることや知りたいことを、動画を通して知ってもらうためのプラットフォームです。

ユーザーファーストを意識していない動画は、YouTubeからもユーザーからも嫌われます。

ユーザーニーズを満たさない運営方法では再生回数もチャンネル登録者数も伸びず、当然売上にも直結しません。

再生回数を増やすことしか考えていない

YouTubeの成功＝再生回数と考える方は多いですが、企業の運用するYouTubeでは再生回数がすべてではありません。

確かに、再生回数が多いほど広告の表示回数も増えるため、広告収入を稼げます。

しかし、企業主導のYouTubeチャンネルの場合は、再生回数が必ずしも売上に直結しないことを必ず念頭に置きましょう。

そもそも企業主導のYouTubeの目的は、売上を伸ばしたり、人材を獲得したりすることです。

仮に再生回数が10回でチャンネル登録者数が100人未満でも、成約や問い合わせにつながっていれば成功と言えます。

広告収入のために再生回数やチャンネル登録者数にこだわらなければならない個人YouTuberと違い、企業主導のYouTubeは売り上げに直結する運営方法を目指しましょう。

また、再生回数にこだわりすぎると、チャンネルの方向性がぶれてしまうというリスクもあります。

方向性が定まっていないチャンネル設計や動画だと、YouTubeのアルゴリズムに動画を正しく判断されず「おすすめ動画」に表示されません。

「おすすめ動画」に表示されないと、インプレッション数も増えず、動画を届けたい層にリーチできないというデメリットもあります。

PRを出しすぎている

定期的に動画を投稿しているにもかかわらず、伸びていない企業チャンネルは、商品の宣伝やチャンネル登録、メルマガ登録への誘導などのPRを出しすぎている傾向が高いです。

もちろん、YouTubeチャンネルを運営する目的は売上を伸ばすことであるため、PR自体は問題ありません。

しかし過度なPRを嫌うユーザーは多く、離脱の原因となることが多いです。

離脱が多いと、チャンネルの評価を決める指標の1つである視聴維持率に悪影響を及ぼします。

近年はネットやテレビが各企業のPRで溢れているため、ユーザーはPR動画を見ることに飽きており、PRを見て購入を決めるわけではありません。

企業に興味を持ち、徐々に信頼を集め、最終的に「この企業から購入したい」と思わせる流れが理想のため、PRに頼りすぎないことが重要です。

まずはユーザーに有益な動画を惜しみなく公開して信用を積み上げましょう。

短期的に成果が出るものだと思っている

YouTubeの運用は、短期間では成果が出ません。

プロのYouTubeコンサルタントが運営しても、2～3ヵ月では成果は出ないことがほとんどです。

どれだけ早くても、売上につながるまで少なくとも半年は覚悟しましょう。

理由として、YouTubeのアルゴリズムの性質上、投稿した動画がターゲットに届き、拡散されるまで、少なくとも6ヵ月かかることが挙げられます。

また、動画がターゲットにリーチしてから少しずつチャンネル登録者や再生回数が伸び始めるため、すぐに成果が出るわけではありません。

短期で成果が出ると勘違いしていると、2〜3ヵ月運用して目に見える成果が出ないとモチベーションの低下につながり、挫折しかねません。

6ヵ月未満で成果につながるケースもありますが、YouTubeで売り上げを作るためには長期戦が基本です。

継続していれば得られたはずの利益を逃すのは、非常にもったいないため、6ヵ月後・1年後など、中・長期的なスパンで目標を立てましょう。

分析をしていない

YouTube動画は投稿して終わりではなく、分析が必要不可欠です。

分析をすることにより、ユーザーの満足度やニーズの判別ができるようになります。

また、YouTubeに動画を投稿したのちに分析をしないのは、テストのあと答え合わせをしないのと同じであり、何の要素が良い・悪いのかを判断できません。

また、分析をしないまま投稿を続けてしまうと、ユーザーは満足している動画やユーザーが求める動画がわからず、間違った方向性のままコストだけがかかります。

以上の6つが、企業がYouTubeで失敗する理由です。

もし上記に該当しているのであれば、今後の対策で貴社のYouTubeチャンネルは立て直せる見込みがあります。

下記の記事では企業のYouTube運用が失敗する原因をより詳しく解説しているため、参考にしてください。
企業のYouTube運用が失敗する6つの理由【改善方法と対策を解説】

企業がYouTubeチャンネルを立て直す方法5つ

企業がYouTubeチャンネルを立て直す方法は、下記の5つです。

• 運営体制を構築する
• 再生回数よりユーザーの満足度を上げる
• 長期的な視点を持って運営する
• 再生されている動画を分析する
• プロの支援を受ける

詳しく解説します。

運営体制を構築する

まずはYouTubeチャンネルをしっかりと運営できる体制の構築が重要です。

YouTubeに詳しい担当者をチームに入れたり、運用担当者や演者自身がYouTubeノウハウを勉強したりするだけで、結果に大きく影響します。

YouTubeは企画立案・撮影・編集・分析などで多くの時間を必要とするうえ、専門知識や技術力、ノウハウも重要です。

上記のような複数の要素から、盤石な運営体制を構築しましょう。

なお、株式会社ノックスでは「YouTube運用の基本」という資料も無料で配布しているため、ぜひご活用ください。

「YouTube運用の基本」では主に、下記のポイントを解説しています。

• YouTubeに対する大前提の考え方
• 再生回数を増やすために知っておくべきこと
• YouTubeの作成ステップ（チャンネル設計から撮影まで）

YouTube運用経験のない方でもわかりやすい資料になっていますので、ぜひご活用ください。

下記のボタンからアクセスして、フォームに記入後すぐに無料でダウンロードできます。

再生回数よりユーザーの満足度を上げる

企業主導のYouTubeチャンネルの場合、目指すべきなのは再生回数やチャンネル登録者数の増加ではなく、ユーザーの満足度を上げることです。

前述の通り、再生回数やチャンネル登録者に収益が左右されるのは、広告収入に依存する個人のYouTuberです。

しかし、企業が運営するYouTubeは、ペルソナに有益な動画さえ公開し続ければ、成約や問い合わせの獲得できるため、再生数を重要視する必要がないのです。

実際に、弊社が運営しているWeb集客専門チャンネルも、チャンネル登録者8,200人で1本の動画の再生回数は数千回と、決して多いとは言えません。

しかし、YouTube経由の今期の売上は2億円を超える見込みであるため、十分効果があると言えるでしょう。

弊社のYouTubeが少ない再生回数で多くの成果につながった要因として、ペルソナに有益な動画を1本ずつ公開したことが挙げられます。

企業主導のYouTubeチャンネルは、表面上の数字にとらわれることなく、ユーザーの満足度を上げることを意識すれば、自ずと結果もついてきます。

長期的な視点を持って運営する

YouTubeを成功させるためには、最低でも1年は継続しなければなりません。

もしYouTubeがわずか2〜3ヵ月で成功するのなら、撤退した企業は今でもYouTube運用を続けていることでしょう。

つまり、多くの企業がYouTubeの理想と現実にギャップを感じ、挫折したということです。

YouTubeを長期で運用するという視点が抜けてしまうと、短期で成果が上がらないことに焦燥感を覚えて、結果的に撤退してしまうのです。

6ヵ月・1年単位で目標を持って運営すれば、短期間でモチベーションが低下することもなく、成果を出すためのPDCAを適切に回せます。

再生されている動画を分析する

公開した動画の中で、ターゲット層に比較的多く再生されている動画があれば、徹底的に分析しましょう。

再生されている動画には、必ず伸びている理由があります。

YouTubeアナリティクスを活用して、視聴維持率が高い動画を見つけます。

視聴維持率が高いということは、ユーザーの満足度が高い動画という証拠です。

視聴維持率の高い動画を見ている視聴者の年齢・性別などの属性を確認すれば、貴社のYouTubeチャンネルのペルソナ（ターゲット）が見えてきます。

「なぜこの動画が伸びているのか？」を徹底的に分析し、今後の運営に役立てましょう。

プロの支援を受ける

プロのYouTubeコンサルタントの支援を受けることで、万全な運営体制を構築できます。

プロのYouTubeコンサルタントは、企画・編集・分析などの、YouTube運営に必要な技術や専門知識を網羅しており、完璧な運用が確約されるのです。

現在のYouTube市場において中小企業が参入する余地は十分にあり、実際に弊社が提供しているYouTubeコンサルティングでチャンネルのほとんどが売り上げ増加に成功しています。

支援終了後においても、弊社なしで自立したYouTube運用ができるように、弊社が持つノウハウを共有し、YouTube運用を内製化できるサポートをしています。

YouTubeが伸び悩んでいる場合、プロの支援を受けることこそが、貴社のYouTubeチャンネルを立て直す近道です。

まとめ：YouTubeから撤退する前にノックスにご相談ください

企業主導のYouTubeを短期間運営し、成果が出ないからと撤退するのはもったいないです。

多くの企業がYouTube運営に失敗し撤退をしていますが、撤退の原因は正しい方法で運営していなかったためです。

つまり、中小企業も正しい方法でYouTube運営をすれば、今からでもチャンネルを伸ばせます。

実際、2021年に開設した弊社のYouTubeチャンネルも立ち上げから1年で1億円の売上を出していることが何よりの証拠でしょう。

弊社のYouTubeチャンネルは2023年4月現在でも順調に成長を続け、今期のYouTube経由の売上は2億円を超える見込みです。

弊社のYouTubeの実績や、他の企業のYouTubeを支援したノウハウをもとに、弊社ではYouTubeコンサルティングを提供しています。

プロのYouTubeコンサルタントが、貴社のチャンネルのヒアリングを行い、改善点や今後の施策をご提案するため、今からでも十分立て直し可能です。

ご相談いただくことで、本来得られたはずの利益を逃さず、YouTubeを貴社の重要な集客の柱にできます。

YouTubeから撤退する前に、1度ノックスに相談してみませんか？

無料相談から承っているため、お気軽にお問い合わせください。

企業主導のYouTubeチャンネル運用にご興味のある方はお問い合わせください